MAについて
MAとは
近年、医療現場では業務の増加により医師・看護師・薬剤師をはじめとする医療職だけでは対応することができなくなってきました。そこで、医療職種を支えるための事務系職種として、医師の事務的サポートを実践する医師事務作業補助者が誕生しました。
約15年前に新設された「医師事務作業補助体制加算」により、診療報酬が設定されています。これは、医師の個人的秘書でなくチーム医療の中で事務系の業務を行うスペシャリストして職能を発揮していることを評価されたものです。
MAの主な仕事
医師事務作業補助者の業務は、医療文書の下書き作成や診療現場における事務サポートから、データマネジャーとしての症例登録など、多岐にわたります。これらは、単なる事務作業ではなく、医療職種と連携したチーム医療の一翼を担う業務の実践です。
例えば、患者様の症状経過や治療経過を適切に説明した文書を作成することができれば、患者様は早期に休業手当金や保険金を受け取ることができます。患者様からのニーズは、治療により体が回復するということだけではありません。病院や医療には膨大で煩雑な事務作業を社会から求められています。
そのため、医師事務作業補助者には診療報酬制度や院内の業務運用フローといった事務職種特有の知識に加えて、傷病や診療記録に関する事柄まで、多くの知識を習得することが求められます。医師が日々研鑽を積むように、医師事務作業補助者も日々の研鑽が求められます。
当院では医師をはじめとした医療職種はもとより、全職種を対象とした様々な研修が提供されており、学会参加や外部研修への参加の機会も設けています。
こうしたスキルアップの機会を活用することで、医療現場や患者様からのニーズに応えられることも大きくなります。
この職種の大きな魅力は、自らの成長を医療への貢献として実感できることです。
職員の声
実際に現場で活躍しているMAの声を紹介します！ ▼画像クリックで個別ページへ
室長メッセージ
わが国でも諸外国から遅れながらも働き方改革が進み始めています。
私たち医師の世界でも、ようやく国策として働き方改革という言葉を聞くようになりました。
他職種より達成時期は2035年と遅く、時間外労働時間を960時間以内と目標は低いものの、医師の世界では画期的な発想ととらえることができます。果たして、この目標を達成できる日がくるのだろうかと、多くの医師は疑問・不安を抱いていることでしょう。
目標を達成するには、医師数を増やすか、医師の業務量を減らすかのいずれしかありません。
医師数を増やすのは、単純に養成校数を増やすだけでは解決せず、研修施設や指導者の養成など短期的に解決できる問題ではありません。
それでは、医師の業務量に関しては、今後はどう変化するのでしょうか。
超高齢化社会に突入したわが国では、医療費の高騰を見てもわかるように医師の業務量は増加の一途をたどることが予想できます。残された手段は、医師の業務をタスクシフティングすることのみです。タスクシフティングの受け皿として特定行為看護師の制度が導入されました。非常に優れた制度で実際に医師の業務負担軽減を達成できています。しかし、本制度の恩恵を受けられるのは患者に直接接するような一部の医師の業務に限られます。さらなる負担軽減を達成するには、患者に直接接していない業務の負担軽減が望まれます。実は、医師にとっては各種書類の作成、オーダー入力、カルテ記載、病名入力およびコスト入力などが大きな負担となっており、診療が終わった後に、時間外を利用して実施する業務となっています。医師には、全力で診療に携わった後に、さらにいわゆる事務作業までもが要求されているのです。
近年、医師事務作業者補助の制度が導入され、医師の事務作業負担が大きく軽減されることが示されました。正に、医師の働き方改革には医師事務作業(medical assistant : MA)が欠かせない存在となったといえます。実際にMAが機能している病院では、医師の働き方改革が進んでいます。当院でもMA制度は他院よりも先行して導入しており、その効果を実感しています。
2020年12月より当院MA室は医師支援室と名称変更を行い、医師である私が室長に就任し、さらなる医師支援の充実を期待されています。
医師支援室では、さらなるMAの増員を行い、研修を重ねて高度なスキルを要したMA養成を行っていきます。これによって、医師の働き方改革をさらに進め、その結果として医師に充実した診療環境を提供し市民が安心できる地域医療を構築することに貢献していきたいと考えています。
このような目標を共有できる、やりがいがある職場を求めているMA希望者を多く募集していきたいと思っています。
皆さん、目標を持って当院で共に働いてみませんか。
室長 谷口 英喜
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